株式で儲ける基本は「安く買って高く売る」です。
ただし、市場全体が下がっている途中は底値が見えないので、簡単には手を出せないというのも事実。
株価が不安定な時は、だいたい第2弾（第3弾）の下落があるので、私は資金を何回かに分けて投じるようにしています。
ただし、このスタイルを無視して急落直後に全力で資金を投げ込む事があります。それが『アマゾン・ショック』。
今回は私が米国株の短期売買で利用している方法を書きます。
一攫千金型でリスクもある方法なので、堅実運用だけに絞りたい人はスルーしてください。
アマゾンの動きに注目せよ！
私は長期のホッタラカシ投資ですので、自分が保有している株式についても決算ぐらいしか確認しません（株価チェックもほとんど無し）。
ただし、例外的に常に動向を見ている銘柄があります。
それがアマゾン（AMZN）！
この企業の動向は株式市場に与える影響は絶大。別事業に参入するニュースがあれば、その業界の銘柄が軒並み暴落する事態となっています。
つまり、「アマゾン参入＝売上を総取り」という発想で、参入する業界の銘柄がパニック売りとなります。
しかし、これは過剰反応であることは明らかなので、優良銘柄は短期間で見直し買いとなるケースがほとんどです。
この流れを頭に入れながらアマゾンの動向を見ていくと、大きなチャンスに巡り合えることがあります。
スーパー業界の参入で、食品小売りが暴落
アマゾンの異業種業界の参入で話題になった事と言えば、スーパーマーケット参入（ホールフーズ買収）です。
この発表があった時は、同業界のウォルマート・ストアーズ（WMT）は約5％の下落、コストコ・ホールセール（COST）は約6％下落、その他にも10％以上も下落した銘柄もあります。
小売業界だけに言えば、NYダウが1000ドル暴落するよりもインパクトが大きな結果と言えます。
ただし、こういった大幅下落した銘柄は、軒並みその後に上昇しています。
例えばウオールマートは2018年3月9日の株価は約88ドル。直近の決算で失敗して株価は大幅下落しました。
ただし、2017年6月のアマゾンショックでは約73ドルで遥か下の株価です。
つまり、アマゾン・ショックは条件反射のようなもので、その後に冷静になっていくと適正株価に戻っていくという事だと推察されます。
アマゾンショックの時に小売銘柄を買いまくって、反動後に売却した人がハッピーな結果になったことは言うまでもありませんね。
2018年2月は宅配便に参入のニュース
私はこの時の経験から、次のチャンスを狙ってアマゾンの動向をチェック！
2月9日に宅配便にアマゾンが参入するニュースが駆け巡りました。
宅配便で有名なのはUPSとフェデックスですね。
即時にユナイテッド・パーセル・サービス（UPS）に600株の買いをいれたのですが、やはりアマゾン・ショックは凄いですね。
前日が111ドルだったので、105ドルに指値をしたのですが圧倒的な売りで成立価格は103.5ドルでした。
先日、110ドルまで上昇したので500株は売却しましたが、現在も100株だけは保有しています。
今後もアマゾンが新しい分野に乗り出すニュースが流れれば、同様の過剰反応があると思うので、引き続きチェックしていきたいと思います。
アマゾンショックを狙うなら、時間外取引は必須！
今回は「アマゾンの動向を見よ！優良な米国株を激安で入手する方法とは？ 」について書きました。興味がある人は参考にしてみてください。
尚、こういった急落を狙った取引では、時間外取引が可能な証券会社を選択した方が圧倒的に有利です。
先ほどUPSを103.5ドルで購入と書きましたが、これは時間外取引だから成立した価格で通常取引時間では、これよりも4％程度も上でした。
アマゾンショックや決算発表などのニュースは時間外取引でガツンと反応する事が多いので、私自身は重宝しています。
ちなみに、米国株で時間外取引が可能なのはマネックス証券くらいしかありませんので注意してください。
株式投資では手数料よりも取引条件や情報量で証券会社を選んだ方が遥かに良い結果になります。
手数料はせいぜい数千円ですが、取引条件や情報は数十万～数百万の差になる可能性がある点は頭に入れておくと良いと思います。
米国株はマネックス証券！チャンス拡大の独自サービスが魅力
私は米国株・海外ETFの取引では、マネックス証券をメインにしています。
その理由は、大きなリターンを得る為の条件が揃っているからです。
この証券は 米国株で時間外取引ができる貴重な証券会社 。
時間外で【安く買えたり、高く売れたり】するケースがあるので、一般の証券よりもチャンスが拡大が期待できます。
尚、逆指値（リスクヘッジ）をしながら上値を追う戦略は私の鉄板手法です。
情報量も多いので、米国株を取引きをする人にとってはメリットが大きい証券会社だと思います。
興味がある人は公式ページを確認してみてください。
★補足
マネックス証券は、2024年から開始される新NISAでのすべての取引（日本株・米国株・中国株・投資信託）の売買手数料を無料とすることを発表。