世界経済の中心である米国は、GDPの7割を占める個人消費が絶好調!
今後も人口増加が続く予想となっており長期的な成長が期待されます。
このような現状もあり、米国市場に投資をする人が年々増加。
新たな投資先として考えている人も多いと思います。
そこで、今回は米国市場の人気銘柄と海外ETFを紹介します。
単純に人気ランキングを並べても面白くないので、直近の成績を見ながら投資対象としての魅力を確認していきたいと思います。
米国株投資のヒントになると思うので、確認してみてください。
この記事の目次
人気ランキング銘柄とETFの実力は?意外な結果にビックリ!
人気ランキングを決める時には様々な基準がありますが、この記事では保有口座数を基準にしています。
単純に多くの投資家が持っている銘柄やETFが上位にくる仕組みですので、売買代金などは考慮しておりません。
世間で発表されるランキングとは若干違うかもしれませんので、その点はご了承ください。
尚、資料は私が米国株取引のメインとしているマネックス証券のデータを基に作成しています。
米国株は人気銘柄が強い!直近1年は大儲けする人が続出?
私は仕事でこんな話をすることが多いです。
「人気銘柄だからって、買ってはいけない」
「個別株でインデックスに勝つのは難しい」
資産運用の書籍を見ても、同じようなことが書いてあることが多いですね。
しかし、米国株ランキングの結果は、私の言葉を完全否定するものでした。
ランキングの結果を確認してみましょう。
以下は米国株の人気銘柄を上から順番に10銘柄を並べたものです。
★2019年12月1日 米国株人気ランキング
※【成績】過去1年間のリターン順位
※【比較】S&P500との過去1年リターンに対する勝ち・負け
人気 | 銘柄 | 成績 | 市場比較 |
1位 | アマゾン・ドット・コム(AMZN) | 8位 | 負け |
2位 | AT&T(T) | 6位 | 勝ち |
3位 | ジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ) | 9位 | 負け |
4位 | アップル(AAPL) | 1位 | 勝ち |
5位 | コカ・コーラ(KO) | 7位 | 負け |
6位 | P&G(PG) | 4位 | 勝ち |
7位 | マイクロソフト(MSFT) | 2位 | 勝ち |
8位 | VISA(V) | 5位 | 勝ち |
9位 | エヌビディア(NVDA) | 3位 | 勝ち |
10位 | エクソン・モービル(XOM) | 10位 | 負け |
ちょっと驚いたのは、人気銘柄の投資成績が市場平均を上回るケースが多いという事です。
過去1年でいえば、S&P500のETFを購入した人よりも人気の10銘柄を均等に購入した方がリターンが5%も高くなります。
参考までに1位のアップルは1年リターンは50%以上、年初来からのプラスは約70%です。
また、上昇したトップ3はアップル、エヌビディア、マイクロソフトでいずれもハイテク関連でした。
2019年は景気不安のニュースが度々あり、安全性重視の堅い銘柄を推奨する動きがありましたが、結果は強気に攻め続けた人が大きなリターンを得ています。
一般的には「人気銘柄だからって飛びつかない」「ハイテク銘柄は危険」と言われますが、米国株では違う結果になる事が多いです。
この理由としては、大型株でも成長力が高い企業が多いので市場平均に負けないパフォーマンスが期待できる点あると思います。
また、ハイテク関連も人気ランキングに入る銘柄は、業界NO.1の地位を築いている企業が多いので想像よりも安定感があります。
「個別株は難しい」なんて言われますが、米国の大型株に関しては必ずしも当てはまらないのが現実です。
ちなみに、米国株の人気銘柄トップ10に関して言うと、小さな順位変動はありますが銘柄に関しては固定している印象。
※トップ10銘柄は4ヶ月前と変化なし
今回の米国株ランキングは別ページで更に詳しくまとめていますので、興味がある人は覗いてみてください。
米国株ランキング!人気ベスト10の実力は?次に人気の海外ETFについて分析していきます。
こちらも現実をシッカリ見てもらいたい結果となりました。
海外ETFは米国ならVOO?配当タイプは慎重に考えよう
ETFは1銘柄買付るだけで、数十~数千銘柄に分散投資をする効果が得られることから人気が高まっています。
最近の人気ランキングで目立つのは高配当株を投資対象とするETFです。
ただし、想像した通りの結果が出ているかといえば疑問も・・
ETFのランキングも確認してみましょう。
尚、この商品は長期運用が基本となるのでリターンと市場比較は5年で実施しています。
★2019年12月1日 海外ETF人気ランキング
※【成績】過去5年間のリターン順位
※【比較】S&P500との過去1年リターンに対する勝ち・負け
※SPYDは設定5年未満なので、成績と比較から除外
人気 | 銘柄 | 成績 | 市場比較 |
1位 | バンガード・トータル・ワールド・ストックETF(VT) | 6位 | 負け |
2位 | バンガード・S&P500ETF(VOO) | 2位 | 同率 |
3位 | バンガード 米国高配当株式 ETF(VYM) | 4位 | 負け |
4位 | バンガード トータル・ストック・マーケットETF(VTI) | 3位 | 負け |
5位 | iシェアーズ 優先株式 & インカム証券(PFF) | 7位 | 負け |
6位 | バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF(VWO) | 9位 | 負け |
7位 | パワーシェアーズQQQ信託シリーズ1(QQQ) | 1位 | 勝ち |
8位 | SPDR ポートフォリオ S&P 500 高配当株式 ETF(SPYD) | ー | 対象外 |
9位 | バンガード・米国トータル債券市場ETF(BND) | 8位 | 負け |
10位 | iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF(HDV) | 5位 | 負け |
ETFの場合は世界分散だったり守り(債券など)を重視する銘柄もあるので一概には言えませんが、S&P500に勝てたのはQQQのみでした。
ここで、考えて欲しいのですが「アクティブファンドはインデックスに勝てない」と言われている意味。
ここで述べているインデックスとは、S&P500指数のような市場全体の指数です。
高配当株などで厳選しているものは、インデックスと言っても“選択”をしている点でアクティブ運用に近い考えだと分かると思います。
また、高配当株については米国株の上昇をけん引するハイテク(情報技術)銘柄の比率がどうしても低くなります。
高配当株が強いと言われていた時と現在では、米国の産業構成が変わっている点は注意が必要。
単純に配当だけを重視しているならば良いのですが、市場平均(S&P500指数)を上回るのは以前よりも難しくなってきている印象です。
個人的には、VOO(S&P500指数)が米国投資のド定番だと思います。
今回の海外ランキングは別ページで更に詳しくまとめていますので、興味がある人は覗いてみてください。
海外ETFランキング!人気ベスト10の実力は?参考:高配当ETFの比較をしてみました。
高配当株のETFを購入することは悪いことではありません。
私も配当は大好きです。
ただし、配当利回りだけに目がいってしまうと正当な評価ができなくなってしまう可能性があります。
知名度がある4つの高配当ETF をリターン・株価の安定感・投資効率の3点から比較しましたので参考にしてみてください。
今回はSPYDも加えたので、3年間で比較しました。
★米国大型株/配当バリュー 過去3年の比較:2019年10月31日
【リターン】3年間の比較:数値が大きい方が良い
【安定感】標準偏差(3年)で比較:数値が小さい方が良い
【運用効率】シャープレシオ(3年)で比較:数値が大きい方が良い
銘柄名 | リターン | 安定感 | 運用効率 |
バンガード 米国高配当株式 ETF(VYM) | 11.44% | 11.32% | 0.74 |
iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF(HDV) | 9.86% | 10.78% | 0.78 |
SPDR ポートフォリオ S&P 500 高配当株式 ETF(SPYD) | 9.58% | 12.24% | 0.68 |
ウィズダムツリー 米国大型株配当ファンド(DLN) | 13.03% | 11.35% | 0.99 |
結果についてはコメントしませんが、数字が事実を語っていると思います。
今回は「【最新版】米国株で本当に儲かった銘柄は?人気の個別株とETFの実力を徹底検証」について書きました。
ランキングページについては3ヶ月~4ヵ月を目途に更新をしていますので、不定期になりますがこちらの記事でも紹介していく予定です。
参考になる点があれば、銘柄選びのヒントにしてみてください。
米国株はマネックス証券!チャンス拡大の独自サービスが魅力
私は米国株・海外ETFの取引では、マネックス証券をメインにしています。
その理由は、大きなリターンを得る為の条件が揃っているからです。
この証券は 米国株で時間外取引ができる貴重な証券会社 。
時間外で【安く買えたり、高く売れたり】するケースがあるので、一般の証券よりもチャンスが拡大が期待できます。
尚、逆指値(リスクヘッジ)をしながら上値を追う戦略は私の鉄板手法です。
情報量も多いので、米国株を取引きをする人にとってはメリットが大きい証券会社だと思います。
興味がある人は公式ページを確認してみてください。
★補足
マネックス証券は、2024年から開始される新NISAでのすべての取引(日本株・米国株・中国株・投資信託)の売買手数料を無料とすることを発表。