「何に投資をすれば儲かるか？」
この問いに対して私なら“ 米国株”と答えます。
先進国の中でトップクラスの経済成長を続けており、今後についても人口増加といった追い風があります。
株主第一主義が深く浸透しており、配当や自社株買いにも積極的なのも魅力。
さて、米国株を購入する投資家をみると、高配当株を中心としたバリュー投資派と値上がり益を追求する成長株派で大きく二つに分かれます。
これから米国株に投資をしようと考えてる人にとっても、高配当株（割安株）と成長株のどちらが良いのか気になっている人もいるはずです？
今回はこの二つに関して、どちらが有利かという点について個人的な考えをまとめました。
私の結論を先に述べると「どっちに投資をしても、大きな違いはない」というものです。
この記事の目次
長期データでは割安株の方が有利です。ただし・・
割安株と成長株のどちらが有利かといえば、長期的なデータとしては割安株の方がパフォーマンスが良い結果となってます。
ただし、現在は第4次産業革命と言われる時期で、主役がテクノロジー（成長株）に変わってきています。
例えばですが「明日から、スマホを使うのを禁止します」と言われたら頭を抱える人が多いのではないでしょうか？
テクノロジーの内容に関しても生活に密着したものが多くなっており、以前の単純な期待から実用に変わっている点は頭に入れておくべきですね。
つまり、過去データで割安株が強かったからといって今後も同様の結果になるとは言い切れないということです。
直近データでは割安株と成長株のどっちが強い！
割安株と成長株の近年の状況を確認するために、代表的な高配当ETFと成長株ETFを比較してみました。
利用するのは、 高い配当利回り企業で構成される「バンガード 米国高配当株式 ETF（VYM）」、 大型成長株で構成される「バンガード・米国グロースETF(VUG)」です。
また、米国市場の標準数値として「バンガード・S＆P500ETF（VOO）」をくわえました。
★2011年6月初～2019年5月末（VUG,VOO,VYM）
| 銘柄 | 年率リターン | 標準偏差 |
| VUG(米国大型成長株) | 1位：13.0% | 3位：15.6% |
| VOO(標準 S&P500) | 2位：12.0% | 2位：14.5% |
| VYM(米国高配当株) | 3位：11.3% | 1位：12.9% |
リターンとしては成長株が有利となっています。
一方で価格の安定感では高配当株に分があります。
S&P500はリターン・安定感とも中間となっていますね。
それぞれ強みがあり「うーん」と悩んでしまいそうですね。
では、次に同期間を株価チャートで比較してみましょう。
どうでしょう？細かい違いはあるのですが悩むほどの差はありません。
どの指数を選択した場合であっても、シッカリと資産が増えています。
成長株は上昇相場で強いと言われますが、高配当株もパワーが劣るだけでしっかりと上値を追っています。
また、成長株は急落するイメージがあるのですが、そんな時は高配当株だって下がっているのです。
値動きは若干のズレがありますが、年単位で見れば似通った動きをしているのが現実。投資に興味が無い人が見れば『全部、一緒じゃん』という答えが返ってくると思います。
経済状況や投資家の心理、ブームなどのチョットした要素が加われば優劣順位も変わってくるように見えますね。
私の場合は最終目標は資産を増やすことなので、何％リターンといった事はそれほど関心はありません。
いずれの指数を選択しても資産は増えますし値動きの方向も同じですから、考えこむような重大な話ではありません。
「米国市場の選択をした段階で“成長株も割安株（高配当株）も正解”」というのが結論です。
どうしても悩むようであれば、割安株と成長株の両方が含まれる「バンガード・S＆P500ETF（VOO）」を選択すればいいだけです。
セクターや地区が違ければ結果は異なる
私の結論としては、米国市場の成長株と割安株に関しては基本的に同じ方向に動きますので、神経質になる必要なしです。
ただし、偏ったセクターや投資エリアが根本的に違うETFの場合は、値動きが大きく変わってきます。
例えば、大型テクノロジー企業が中心となっている「インベスコQQQトラスト・シリーズ１（QQQ）」と新興国の株式で構成される「バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF（VWO）」だったら、当然ですが違う値動きです。
先ほどの成長株と割安株と同期間で比較してみたので確認してみましょう。
★2011年6月初～2019年5月末（QQQ,VOO,VWO）
| 銘柄 | 年率リターン | 標準偏差 |
| QQQ(ナスダック100) | 1位：16.2% | 2位：17.2% |
| VOO(標準 S&P500) | 2位：12.0% | 1位：14.5% |
| VWO(新興国株) | 3位：04% | 3位：20.4% |
今回は数字を見た瞬間に大きな違いがあります。
やはり、テクノロジー系の強さが際立っています。
チャートで見ると、さらに違いがはっきりします。
パフォーマンスが圧倒的に強いのはテクノロジー系が多い「インベスコQQQトラスト・シリーズ１（QQQ）」です。
ただし、値動きが大きいので長期保有では、ハラハラドキドキをするシーンは何度もあると思います。
私はホッタラカシにするタイプですが、このETFに関しては短期で利益を確定していく人が多いですね。
次に新興国株に投資する「バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF（VWO）」のデータですが、ちょっと厳しいですね。
経済成長率が高い地区なのに、株価がそれに連動する雰囲気がありません。
違う見方をすれば、正当な評価がされずに放置されているとも言えますので、何かをキッカケにぐんぐん上昇する可能性もあります。
ただし、そのタイミングは分からないので最悪パターンだと“資産運用を行っている期間はズーッと低迷している可能性”もあります。
話が脱線してしまいましたが、私が言いたいのは投資で悩むのはこのくらい明確に差がある時だけで充分ということです。
独り言：私の米国株投資！2030年まで上昇トレンド
今回の記事で紹介したETFの中で、私が利用しているものがあるのでその投資方法について書いておきます。
私の米国株（PFFを除く）の投資については、【S＆P500】と 【※NYダウ】の ETF で約8割を占めています。
※NYダウはSPDR ダウ工業平均 ETF（DIA）を購入
それに、リターンを上昇させる切り札としてテクノロジー企業が多い「インベスコQQQトラスト・シリーズ１（QQQ）」を2割くらい加えています。
ちなみに投資期間の目安として『2030年』を目途しています！
人口動態や年齢分布を見ると、ピークはもう少し先だと思うんですが若干早めに利益を確定する予定。
関連：米国株って本当に儲かるの？私が2030年を目標にしている理由
短期的な値動きは分かりませんが、今後の10年程度ならテクノロジー系が有利だと考えています。
それ以降は、米国の成長も一区切りになると思うので高配当株や割安株が注目されるシーンも想定しています。
あくまでも個人的な予想ですので、適当に聞き流しておいてください。
尚、個別株に関しては市場が好調でも、企業の業績が悪ければ下落しますので逆指値をしておいた方が無難です。
関連： 米国株（個別株）は簡単！「売却タイミング」の悩みを1秒で解決する方法
米国株の証券会社は機能で選ばないと損をする？
今回は「割安株と成長株のどっちがいいの？米国株の不毛な論争を斬る！」について書きました。
短期的な予想は難しいのですが、10年単位の視点にたて右肩上がりと予想しており基本を守るだけで自然と結果が付いてくると思っています。
ちなみに、2019年に関しては個別株よりも海外ETFを重視していく予定。
トランプ大統領は、個別企業にも影響が出るような発言をするので、全体への投資の方が安心感があるというのが理由です。
補足ですが、証券会社を選択する時に手数料ばかりに気を取られている人がいるのですが、これは基本的にデイトレダ―の発想です。
米国株は中長期投資ですので、情報と取引条件の方が遥かにリターンに対する影響が大きくなります。
例えば私はマネックス証券の指値（90日間）と時間外取引をフル活用することで資産が大幅に増えました。
手数料については、せいぜい数百～数千円の差しかありません。しかし、取引条件の良し悪しで利益が数万～数百万の差になる可能性がある点はシッカリ認識して欲しいと思います。
ちなみに、私は購入した個別銘柄には逆指値を設定することを徹底！これもマネックス証券を優先する理由です（他のネット証券は不可）。
急落時でも、逆指値をしておけば利益が残せることが多いので超オススメ。
これは私の必勝パターンでもあります。
米国株はマネックス証券！チャンス拡大の独自サービスが魅力
私は米国株・海外ETFの取引では、マネックス証券をメインにしています。
その理由は、大きなリターンを得る為の条件が揃っているからです。
この証券は 米国株で時間外取引ができる貴重な証券会社 。
時間外で【安く買えたり、高く売れたり】するケースがあるので、一般の証券よりもチャンスが拡大が期待できます。
尚、逆指値（リスクヘッジ）をしながら上値を追う戦略は私の鉄板手法です。
情報量も多いので、米国株を取引きをする人にとってはメリットが大きい証券会社だと思います。
興味がある人は公式ページを確認してみてください。
★補足
マネックス証券は、2024年から開始される新NISAでのすべての取引（日本株・米国株・中国株・投資信託）の売買手数料を無料とすることを発表。