国際分散投資の積立をメインにして15年以上が経過。
その多くの大部分は、中野晴啓氏が設立したセゾン投信（世界分散）です。
ただし、積立スタートからの1年は相場停滞で、まったく増えませんでした。
正確には買うたびに資産が目減り・・。
当時は投資に対して「長期・分散・積立」という概念は無かったので、基準価格を確認するたびに溜息をついていた記憶があります。
今は中野氏（※現在 なかのアセットマネジメント社長）を信じて、積立を継続して良かったと思っています。
私はセゾン投信の買付は中止しましたが、現在も世界分散投資は継続中。
その中野氏ですが、2023年に「なかのアセットマネジメント」を設立しました。
24年4月25日より2つのファンドの販売がスタート。
●なかの日本成長ファンド
●なかの世界成長ファンド
今回は、その一つ「なかの日本成長ファンド」を積立することに決めたので、そのことについて書いていきます。
※個人的な投資についての記事で推奨ではありません。
※投資判断はご自身で行ってください。
クオリティ・グロースに厳選投資（アクティブファンド）
中野晴啓氏が率いる「なかのアセットマネジメント」の投信は、【なかの日本成長ファンド】【なかの世界成長ファンド】の2つです。
いずれも取扱いは 楽天証券 だけ。
私が買付する【なかの日本成長ファンド】で、その概要は以下になります。
| 基本戦略 | 日本株式アクティブ |
| 運用会社 | なかのアセットマネジメント |
| 投資対象 | 日本企業へ厳選投資 成長性がキーワード |
| 運用開始日 | 2024年4月25日 |
| 決算日 | 毎年 4月24日 |
| 買付最低額 | 積立・スポット 100円～ |
| 買付け手数料 | 無料（0円） |
| 実質信託報酬 | 年1.0%（税込1.1％） |
| 信託財産留保額 | なし |
このファンドは、国内企業の中から長期的に利益成長の確度が高い企業を見出し、そこに投資をする方針。
「クオリティ・グロース カンパニーへの投資」にこだわりを持っています。
長期の業績想定を継続的に行い、ポートフォリオを適宜見直しを行う方針。
10年・20年の期間で数倍から数十倍になる投資リターンの達成を目指しています。
投資対象とするのは「利益成長の期間」と「平均的な年率成長率」を掛け合わせて得た数値が大きい企業（クオリティ・グロース カンパニー）。
セゾン投信はディフェンシブの考えが強いイメージでしたが、この新ファンドは成長性に対してフォーカスしています。
長期投資でリターンを目指す方針ですが、内容としてはけっこう尖った印象ですね。
毎月5万円の積立！なかの日本成長ファンドに投資を決めた理由
ありがたいことに、このブログを資産運用の参考にしているという声をいただくことがあります。
最初に結論をいうと、現段階でこのファンドはおすすめではありません。
今回は応援という意味合いが強いです。
また、現段階では・・とした理由は、アクティブファンドは運用状況を確認するのに3年程度は時間が必要というのが私の考えです。
どんなに魅力的な投信だとしても、設定段階でオススメは１つも無いということ。
ただし、応援目的としましたが、リターンを期待していないわけではありません。
過去にブログで何度か書きましたが、「インデックスがアクティブよりも強いというのは、世界株や米国株の話」です。
これは、米国株は財務の良い大手企業が、革新的な挑戦を繰り返し市場を牽引するのが理由。
一方で日本株の過去を振り返ると、大手企業に保守的な思考が強いので市場全体（インデックス）としては停滞してきました。
その結果、企業厳選したアクティブファンドが指数を上回るケースが多々あります。
少しづつ日本企業の意識は変わりつつありますが、本質が変わるのには時間が掛かると考えています。
日本株へ投資するならアクティブファンドというのが私の考えです。
また、日本の景気方向感を示す指標である 製造業とサービス業を合成したコンポジットPMIは中立50を超える水準が続いています。
短期目線の株価は分かりませんが、国内主要企業の利益については成長が続くと予想。
クオリティ・グロースという視点で銘柄を選ぶ【なかの日本成長ファンド】には期待しています。
投資金額は毎月5万円（積立）
※4月25日、積立設定済。
ある程度の期間が経過したら、運用状況もブログで紹介していきたいと思います。
このファンドに興味がある人は、詳細を公式ページを確認してみてください。
公式なかのアセットマネジメントまた、この投信が買付可能なのは 楽天証券 のみ。
他の証券会社では取扱いが無いので注意してください。
【楽天証券】クレジットカード＆楽天キャッシュで積立投資
楽天証券は新NISA制度において、楽天証券は投資信託・国内株式・米国株式・海外ETFの取引手数料が無料することを発表しました。
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