今年は米中貿易問題やブレグジット（英のEU脱退）など、市場を混乱させそうな火種がたくさんあります。
株式市場の今後についても専門家の意見が分かれてしまっており、個人投資家からは「何を信じたらいいか分からない？」という声も聞かれます。
こういった時には、あの投資格言！
それが『FRBには逆らうな』です。
投資情報はたくさんありますが、“情報を1つだけに絞るなら？”と聞かれたら、金融の専門家ならば大抵の人はこう答えるはず？
『FRB（連邦準備制度理事会）に決まってるだろう』
今回はFRBの開催日程や影響力について書いていこうと思います。
この記事の目次
FRB議長の言葉は、S級のインパクト!?
FRB（連邦準備制度理事会）は金利を操作することによって、『物価の安定』と『雇用の最大化』を目指しています。
株価と金利には密接な関係があるので、理事会の動向や議長発言は市場に対して絶大な影響力があります。
実際に、2018年末は議長のパウエル氏が『株式市場なんて気にしないよ～』みたいな発言をしたら、株価は約350ドルの急落・・・
2019年の年明けに『柔軟に政策を変更していく用意がありま～す』と発言したら、市場は一気に上向きに方向転換しました。
さらに、1月30日の会見では『利上げをする根拠が弱くなっているね～』（しばらく利上げはお休み?）という発言でNYダウは約450ドルの上昇！
こうやって見ていくと、専門家の予想なんて無視してFRBの動向だけを見ていればいいような気がしますね？
ちなみに、米国経済についてはパウエル議長が「アメリカ経済は今年も拡大すると見ている」と発言しているので強気でいいと私は考えています。
今後に対する予想はいろいろあると思いますが、究極的にはFRBが「景気は上向き」といえば、シンプルに“了解”というのが基本です。
余談：マジっすかぁ？FRBは民間銀行の集まりだった。
ちょっと余談ですが、中央銀行といえば公的機関というイメージが強いですね。
日本銀行【8301】は上場していますが、株式の約6割を財務省が握っていますので、事実上の公的機関といって良いでしょう。
ただし、FRBに関しては財務省が株式を保有していません。
全国の主要都市に散在する連邦準備銀行からなる民間銀行の集団というのが実態。
連邦議会の下にある政府機関ではあるのですが、ちょっとイメージが違いますね。
FRBの開催日程はカレンダーに記載しておこう
FRB（連邦準備制度理事会）の2019年実施する予定日は既に分かっています。
2019年は1月・3月・4月・6月・7月・9月・10月・12月となっています。
今年からは、実施日は議長会見が全て実施されるので注目！
株価が大きく動く可能性があるのは勿論ですが、当面の投資スタンスを考える上でも重要です。
以下に日程を記載しておきますので、気になる人はカレンダー等にチェックを入れておくと良いでしょう？（私はチェック済）
尚、欧州に関しても今年は混乱が予想されるので、ECB（欧州中央銀行）の日程も合わせて記載しておきます。
★2019年の中央銀行政策会議（米国・欧州）
| 開催月 | FRB（米国） | ECB(欧州) |
| 1月 | 29日～30日 | 24日 |
| 2月 | なし | なし |
| 3月 | 19日～20日 | 7日 |
| 4月 | 30日～翌1日 | 10日 |
| 5月 | なし | なし |
| 6月 | 18日～19日 | 6日 |
| 7月 | 30日～31日 | 25日 |
| 8月 | なし | なし |
| 9月 | 17日～18日 | 12日 |
| 10月 | 29日～30日 | 24日 |
| 11月 | なし | なし |
| 12月 | 10日～11日 | 12日 |
FRBは2日目に金利発表と議長の会見があります。
発表と会見は深夜の時間帯になるので、投資家によっては直前で株式を売却してリスクに備える人もいます。
NYダウのような堅い銘柄はいいのですが、中小型の成長株などは凄い急落がおきる可能性もあるので警戒した方が良いでしょう。
補足：FRBが救世主という考えはアウト！
FRBは『物価の安定』と『雇用の最大化』を目的としています。
つまり、株価を救う正義の味方ではありません。
FRBは1月の会合では市場に配慮する姿勢をみせましたが（利上げ休止？）、物価上昇でバブル懸念が出てくれば、容赦なく利上げを復活させると思います。
世界中の中央銀行に言えるのですが、原則として“自分の国さえ良ければOK”という考えです（日銀も例外ではありません）。
仮にFRBの利上げ政策によって、日本や新興国の経済状況が厳しくなったとしても、極論としては「そんな事は、どうでもいい」となります。
FRBは金利という株価の天敵ともいえる要素を握っています。
市場への影響力は、超S級と言ってよいでしょう。
米国株の証券会社は機能で選ばないと損をする？
今回は「【保存版】最強の投資情報って何？『FRBには逆らうな』を実践せよ！」について書きました。
重要指標として雇用統計が注目されますが、この最大理由はFRBの方針に影響を与える可能性が高いからです。
テレビやニュース、専門家からの情報が交錯して投資に迷った時はFRBの動向や発表を調べのるが王道だと思います。
ちなみに、私の場合は短中期のスポット投資や個別株に関してはFRBを注視してますが、長期投資の場合は（ETFや投信積立など）それほど重視していません。
長期では人口構成や推移などに注目しています。
関連：米国株って本当に儲かるの？私が2030年を目標にしている理由
今回の記事の中で、投資のヒントになる点があれば参考にしてみてください。
補足ですが、証券会社を選択する時に手数料ばかりに気を取られている人がいるのですが、これは基本的にデイトレダ―の発想です。
米国株は中長期投資ですので、情報と取引条件の方が遥かにリターンに対する影響が大きくなります。
例えば私はマネックス証券の指値（90日間）と時間外取引をフル活用することで資産が大幅に増えました。
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手数料については、せいぜい数百～数千円の差しかありません。しかし、取引条件の良し悪しで利益が数万～数百万の差になる可能性がある点はシッカリ認識して欲しいと思います。
ちなみに、私は購入した個別銘柄には逆指値を設定することを徹底！これもマネックス証券を優先する理由です（他のネット証券は不可）。
急落時でも、逆指値をしておけば利益が残せることが多いので超オススメ。
これは私の必勝パターンでもあります。
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