米景気が後退しても対策は不要?私が1ミリも投資方針を変えない理由

米中貿易摩擦や緊迫する中東情勢、英国のEU離脱問題といった経済に悪影響を与えそうな問題が山積みとなっています。

主要各国で発表されている景気先行指数(PMI)を見ても、節目の50を下回っている地域が目立ちますね。

★PMI製造業:2018年8月と2019年8月の比較
※米国はISM製造業

地域 2018年8月 2019年8月
米国 61.3 49.1
ユーロ圏 54.6 47.0
中国 51.3 49.5
英国 53.0 47.4
インド 51.7 51.4

製造業PMIは景気動向を示す指標で、50を上回れば景気拡大、下回れば景気後退を示すされています。

2019年8月を見ると、インドは50を上回っていますが、それ以外は全て下回っています(参考:日本は49.3)。

1年前と比較して主要国で同水準を維持しているのもインドくらいしかありませんね。

関連インド株は別格!新興国株を避けている私が例外的に購入している理由?

米国の数値を見ると、直近3年(2018年8月~2019年8月)の中では最も低い数値

この数値だけを見て悲観的になる必要はありませんが、もしもの時を考えてシミュレーションしておくのは悪い事ではありません。

今回は米経済が低迷した時の株式投資について考えてみました。

※個人的な投資のついての記事で推奨ではありません。
※投資判断はご自身で行ってください。


耳より情報!投資のヒント

米国株の低迷を心配するなんて時間の無駄?

テレビや新聞を見ると『景気後退』という言葉を耳にすることが増えてきました。
こういった状況だと投資をするのも不安になりますね。

これは日本人がバブル崩壊後に長期にわたって経済低迷を経験したからだと思います。

実際に『失われた20年』なんて言ったりしますよね。

ただし、これは日本の話であって米国株にそのまま当て嵌めるのはチョット違うというのが私の考えです。

例えば、以下は米国市場(S&P500)に連動するSPDR S&P500 ETF(SPY)の2008年1月~のチャートになります。

最大級の大事件で世界中を不景気に陥れたリーマンショックでも1年半程度で不況は終了しています。

米国株が長期投資に向いていると言われるのは、低迷からの回復が早いということも理由の一つです。

過去を振り返ればリーマンショックだけでなく、1990年は金融引き締めから不況になっていますし2000年にはITバブル崩壊もありました。

これらに関しても1年も経たずに低迷を脱しています。

長期投資ならば『景気後退に備えてディフェンシブ銘柄に変更しよう』『ハイテク関連は全て売却しよう』みたいな事は不要な気がします。

そもそも不景気になればディフェンシブ銘柄だって下落するケースがほとんどなので、株式の入れ替えは資産維持への効果は限定的。

債券を購入した方が簡単ですね(株が下落する時に上昇する傾向がある)。

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景気後退でも私が買う銘柄は変わらない

過去のデータから考えると、米国経済の景気後退に対しては過度な心配はしなくて良いように見えますね。

また不況期間が短いのに対して、好況期間は5年~10年と長いのが米経済の特徴。
この点を意識した方が銘柄選びは簡単になります。

一般的にハイテク銘柄は不況時には避けられる傾向にありますが、私は情報・通信系に関しては仕込む予定。

確かに不況になればガツンと下がる可能性がありますが、そこから反転した時の上昇力は桁違いと考えているからです。

もっとも、どの銘柄が上昇するかを判断すのは難しいので、ハイテク優良株が多く含まれるインベスコQQQトラスト・シリーズ1(QQQ)を購入する予定。

また、長期的に有望という点では医療関連・医薬品も注目ですね。
こちらは、ヘルスケアセクターですから不況にも強いのが特徴。

保守的な投資スタイルの人には、こちらの方が合っているかもしれません。

ヘルスケアセクターの将来性に関しては、別の記事に詳しく書いていますので興味がある人は覗いてみてください。

詳細ヘルスケアは“米国株の鉄板”!投資のポイントと関連銘柄を解説

不景気なんて長期投資家にとってはチャンスでしかない

日本は不景気が長かったので、『景気後退』や『不況』という言葉にどうしても過剰反応してしまいます。

しかし、主要先進国で20年も経済が低迷したのは日本ぐらいの話。

そもそも世界的には人口増加ですから消費活動をストップするには限界があります。
また、不景気になった時に各国の政府が何もしない状況は想像できません。

つまり、不況を長期継続するのは相当に難しい事なのです。

私は米国株の売却目標は2030年を目安にしています。
この理由は、消費が活発な30代~40代の層がピークとなるからです。

GDPの7割が個人消費の米国にとっては、追い風が継続的に吹いていくと予想しています。

売却時期はずっと先ですから、極論を言えばそれまでは全てが仕込み時期!
不景気になっても何も問題ありません。

景気後退が気になるのは当然ですが、これは短期取引きの話であって長期投資家には関係ない話ですね。

むしろ、株価が低迷するならば、貴重な仕込みチャンスになると考えています。

米国株に強気!少額投資も絡めてガンガン攻めます。

今回は「米景気が後退しても対策は不要?私が1ミリも投資方針を変えない理由」について書きました。

マーケットの短期的な予想は難しいのですが、10年後の米国株を想像すれば現在は割安水準というのが私の考えです。

長期的に見れば好材料が豊富ですから世間のニュースに惑わされることなくジックリ運用していこうと思います。

さて、話は変わりますが、米国株投資ができる主要ネット証券(マネックス証券・楽天証券・SBI証券)の手数料が一部改定となりました。

従来は【手数料5ドル~】という最低手数料の設定があったのですが、現在は【手数料0ドル~】になります。

これにより、少額取引(数千円~数万円)の手数料が大幅軽減!
米国株に気軽に投資できる環境となりました。

ただし、サービス(機能面)については各社で差が大きいので、その点をシッカリチェックした上で証券会社を選択するようにしてください。

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私は米国株・海外ETFの取引で、マネックス証券を利用しています。
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