2018年の米国株は米中貿易摩擦などの問題もあり、年末相場もグズグズした展開となっています。
前年までは一本調子で右肩上がりだったので、株を買って持っていれば誰でも利益が出たいた状態でした。
しかし、今年は株価はじゃじゃ馬のように大暴れ！上へ下への振れ幅が大きな年となりました。
この状態は2019年も続くと予想されている事から、乱高下することを前提に市場と向き合う必要があります。
このように書くと悲観的に感じるかもしれませんが、個人的には利益が出しやすい年になると思っています。
この記事の目次
2019年の米国市場は上昇？それとも下落？
投資家として気になるのは「2019年の株式市場がどうなるだろう？」という事だと思います。
こういった事を予想しても、当たった試しがないので参考にはならないと思いますが、私自身は強気に見ています。
‥というのも、2018年の後半はネガティブニュースが止まらない状態で、投資家の心理が必要以上に弱気になってしまっています。
ただし、実際には経済指標や企業業績（ファンダメンタルズ）は良好ですから、ちょっとしたタイミングで反転する可能性は充分に考えられそう？
‥というのも、暴落というのは株価が割高水準の時に発生しやすいのですが、現在はそういった状況にはありません。
一歩通行の下落が継続する可能性は低いと思うので、慌てずに冷静に対応すべき時です。
あくまでも“勘”なので聞き流して欲しいのですが、1年後に振りかえったら「2018年の年末が仕込み時だったなぁ・・」というパターンになりそうな気がしています。
米長短金利差が逆転したから2019年は景気後退では？
一般的に景気の先行きに対するネガティブサインとして、長短金利の逆転があります。
12月の前半は10年債と2年債の差がほとんど無くなり、3年債と5年債に関しては逆転する現象が発生（約11年ぶり）
長短金利逆転現象がおきた後は、傾向後退というストーリーが定番となっているので、これの現象は投資家の心理を冷やすには充分だったと思います。
※本来は長短金利の逆転は10年債と2年債を指します。
ただし、実際に長短金利の差が出てから株価が下落を始めるのは、かなりのタイムロスがあることは頭に入れておいて欲しいと思います。
過去の例で考えると長短金利の逆転が発生してからも株価は上昇を続けていき、そのピークは500日以上も先になるのが従来パターンです。
つまり、2年くらい先なので2019年はデータ上では関係ない年とも言えますね？
現状は悲観的な声が多いような気がしますが、半年くらいたったら今回の逆転現象は誰も話題にしていないような気がしています？
また、利上げに関してネガティブな反応もありますが、これは逆に言えば米経済がシッカリしている証拠でもあります。
マイナス材料ばかりが溢れているように感じますが、実際には“マイナス材料だけしか見ていない”という状況かな？
先ほど、「2018年の年末が仕込み時だったなぁ・・」という可能性もあると書いたのは、これが理由です。
米中間選挙の翌年は株価が上昇するというアノマリー！
米中間選挙の翌年というのは言い換えると、「大統領選の前年（2019年）」です。
1950年以降の統計では17回あり、NYダウは16勝1敗という凄まじい勝率となっている事から4年に1度のアノマリーとして投資家に広く浸透しています。
このアノマリーに関しては、プロで知らない人はいない？と思います。
また、トランプ大統領のアピール材料に“株価上昇”は重要な位置づけですので、上昇させたいのが本音のはず？
個人的には2019年に打ち出される政策に対して、密かに期待をしています。
普通に考えて、『不景気になるよ～』という雰囲気がある時に、それをジーッと見ているだけの政治家って・・いるの？という事です。
4年に1度のアノマリーについては、別記事で詳しく書いているので興味がある人は覗いてみてください。
⇒ 知らなきゃ損！米大統領選の前年は株価が上昇するって本当？
乱高下相場は利益がとりやすい？
2018年は株価が乱高下しましたが、2019年も同様だと思います。
コンピューターが売買を自動判断するアルゴリズム取引が多くなっているので、株価が一つの方向に大きく振れやすくなっています。
あとは、やはりトランプ大統領ですね。
彼が米国のトップにいる間は、何をするのか予想がつかないので乱高下は想定しておくべきです（一番の波乱要因？）。
「2018年と同じような展開だとキツイなぁ・・」と思った人もいるかもしれませんが、今年は大きな儲けを出した人も多いのが現実。
以下はNYダウの過去1年間のチャートです。
1年前の水準から水平に赤線を引いてみました。
直近の市場は暴落しているように見えますが、実は1年前とそれほど変わりません。
むしろ、1年を通してみるとプラス圏で動いている事が多いので、利益を取るチャンスはいくらでもあったのが分かります。
乱暴に言えば、年初の水準に戻った時は一旦は利益確定といったルールを敷いていれば、現状がマイナスということはありません。
購入後は逆指値をしながら上値をどんどん追っていく戦略です。
詳細：株価急落でも大儲けって本当？1分の作業で投資成績が変わる理由
この方法は2018年のようなジグザグ相場には好相性でした。
個人的には来年も乱高下を予想しているので、この手法を優先します。
ちなみに、米国株の個別株や海外ETFであれば、マネックス証券のトレールストップで注文をすれば、逆指値が株価の上昇に連動して自動修正するので便利です。
直近の下落でも逆指値の効果は絶大でした！
一部の銘柄はマイナスの損切りとなりましたがトータルではプラス。
ただし、この方法も欠点があるのでお伝えてしておきます。
私の経験では2018年みたいな乱高下相場ではS&P500を圧倒するような好リターンになるのですが、安定上昇みたいな相場ではインデックスに成績が負けることがありました。
つまり100％良いとも言えません。それでも、私がこの手法にこだわるのは理由があります。
それが、大負けするリスクがほぼ無くなる点。
更に上昇が強い大相場では凄い大きなリターンになるのも魅力です。
この手法をとるようにしてからは、年間トータルのリターンが非常に良いので、成績が伸び悩んでいる人は参考にしてみてください。
割安株と成長株はどっちがいい？
割安株と成長株でどっちがいい？という話も気になると思います。
私はどちらかと言えばディフェンシブと呼ばれるような、割安で高配当な株が好きです。
ただし、逆指値さえしておけば、どちらでも良いと思っています。
もっとも、「損切りができない」「逆指値をしない」ということであれば、当然ですがディフェンシブを選択すべきですね。
私自身は2019年に関していう銘柄選定に気を遣う必要はないと考えていますが、2020年からはディフェンシブ系に固めていく予定です。
すぐに景気後退とは思いませんが、長短金利の逆転が気になるのも事実！
また、成長株に関しても半導体などは2019年の市場予想は1桁成長と従来のペースからトーンダウンすると言われています。
今年の成長株が来年も主役となるとは限りません？
成長株ではこの点をシッカリ頭に入れておく必要があります。
私は細かい情報を取るのは苦手なので、成長株でも10年先でもトップを走っているような企業を選ぶようにしています。
ちなみに、2018年末にアルファベット（GOOGL）を購入。それ以外ではVISA（V）も候補に入れています。
関連：Googleに10年計画で投資！株価が軟調でもIT関連に強気の理由
米国株の証券会社は機能で選ばないと損をする？
今回は「2019年の米国株戦略はどうする？私が強気姿勢を維持する理由」について書きました。投資のヒントになる点があれば参考にしてください。
ちなみに、私は2018年の末はNYダウを100万円買うことを決めています。
購入のタイミングは真似する必要はありませんが、NYダウは銘柄選定に迷った時は有力な選択肢になるので検討材料の一つです。
関連：米国株で迷った時はNYダウ？100万円を躊躇なく投資する理由
補足ですが、証券会社を選択する時に手数料ばかりに気を取られている人がいるのですが、これは基本的にデイトレダ―の発想です。
米国株は中長期投資ですので、情報と取引条件の方が遥かにリターンに対する影響が大きくなります。
例えば私はマネックス証券の指値（90日間）と時間外取引をフル活用することで資産が大幅に増えました。
手数料については、せいぜい数百～数千円の差しかありません。しかし、取引条件の良し悪しで利益が数万～数百万の差になる可能性がある点はシッカリ認識して欲しいと思います。
ちなみに、私は購入した個別銘柄には逆指値を設定することを徹底！これもマネックス証券を優先する理由です（他のネット証券は不可）。
急落時でも、逆指値をしておけば利益が残せることが多いので超オススメ。
これは私の必勝パターンでもあります。
米国株はマネックス証券！チャンス拡大の独自サービスが魅力
私は米国株・海外ETFの取引では、マネックス証券をメインにしています。
その理由は、大きなリターンを得る為の条件が揃っているからです。
この証券は 米国株で時間外取引ができる貴重な証券会社 。
時間外で【安く買えたり、高く売れたり】するケースがあるので、一般の証券よりもチャンスが拡大が期待できます。
尚、逆指値（リスクヘッジ）をしながら上値を追う戦略は私の鉄板手法です。
情報量も多いので、米国株を取引きをする人にとってはメリットが大きい証券会社だと思います。
興味がある人は公式ページを確認してみてください。
★補足
マネックス証券は、2024年から開始される新NISAでのすべての取引（日本株・米国株・中国株・投資信託）の売買手数料を無料とすることを発表。